出社体制になってからも業務可視化ツールが必要な理由
緊急事態宣言に伴い、テレワーク時の監視目的として業務可視化ツールを導入したという企業様もいらっしゃるかと思います。
しかし、緊急事態宣言も解除され、新型コロナウイルスもだんだんと落ち着いてきた今、出社体制に戻そうという動きも見られますが、出社体制になったからといって業務を可視化する必要はなくなるのでしょうか。
業務可視化ツールというと監視目的というイメージがあるかもしれませんが、労働環境の把握や業務手順など目に見えにくい部分を可視化することで業務全体の概要を把握することが可能になります。
なんとなくどういった内容の仕事をしているかはわかるが、具体的な業務内容はわからない、今どのくらい業務負荷がかかっているか分からず、新しい仕事を振ってもいいか悩む、こういった悩みはテレワークに限らず発生する問題かと思います。
業務の全体像を把握するということは、こういった問題点を解決するだけでなく、これまで気が付けなかったボトルネックの発見から改善策の検討に繋げることが可能になります。
人材獲得競争が激しくなっている昨今、人手不足の中でいかに効率よく仕事を進められるかというのはとても重要になってくるかと思います。業務の全体像把握し、無駄をなくしていくことは企業全体の利益をあげる取り組みにも繋がっていくのです。
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